賃貸管理会社の対応が悪い、空室が埋まらない、費用などが高いといった理由で賃貸管理会社を変更したい場合、どのようにすれば良いのでしょうか。
賃貸管理会社の変更を検討中のオーナーが、初めにするべき5つのことをご紹介します。
【するべきこと1】：現在の悩みや課題を解決できるかの確認
変更したいと考えるには、それぞれなんらかの事情や理由、問題が生じているはずです。
変更しても問題が解決しないのでは意味がありません。
今抱えている問題を洗い出し、それを解決してくれる管理会社であるかの確認を取ることが大切です。
ホームページの内容やカタログなどの資料を見るだけでなく、担当者にしっかりと問い合わせ、現在と状況を変えてくれるかを確かめましょう。
賃貸管理会社の対応が悪いといった場合、具体的にどう困っているのか、何に不満があるのかを明確にしてください。
オーナー自身が対応に不満があるのか、入居者への対応が悪くオーナーにクレームが入っているのかなど、具体的に起きたトラブルを挙げ、その対応ができる賃貸管理会社であるかを確認することが大切です。
夜中や休日に水回りの故障などのトラブルがあっても、電話がつながらずに入居者が困ってしまった、真夜中にオーナーに直接相談があり対応に困ったなどの事情で変更したくなった際には、24時間365日対応の窓口があるかと、実際にすぐに対応できる体制が整っているかの確認が必要になります。
空室が埋まらず、期待していた家賃収入が入ってこないというのは、オーナーにとっては一番の問題です。
空室対策のサポートがしっかりしている賃貸管理会社を探す必要があります。
その際にはホームページでのアピールだけでなく、実際にその会社が管理している物件がどのくらいの入居率で運営されているか、実績を確認するようにしましょう。
費用が高いといった場合、全体の費用としてではなく、現在の管理会社で何にいくらがかかっているか、費用の内訳を明確化して整理してください。
変更に向けて他社から見積りを取った際に、比較検討する重要な指標となります。
【するべきこと2】：サービス内容の確認
現在の管理会社に不満がある場合、サービス内容が問題となっていることも少なくありません。
サービス内容は問題ないけれど費用が高すぎるといった場合でも、新たな賃貸管理会社が管理会社がどのようなサービスを提供してくれるのかはとても重要な要素です。
なぜなら、賃貸管理会社が変わってサービス内容の変化に最も影響を受けるのは、入居者だからです。
入居者がこれまでよりサービスが低下したと感じれば、中途解約や更新してくれないといった事態につながることも予想されます。
新たに入居者を募集したくても、評判が悪くなればスムーズに空室が埋まりません。
そうならないためにも、サービス内容をしっかり確認しましょう。
現在行ってもらっていることと照らし合わせ、不足している点はないか、プラスで受けられるサービスがあるかを確認します。
そのサービスをいつどのように、どのくらいの頻度で提供してくれるのかも見逃せないポイントです。
入居者向けの対応窓口の営業時間も忘れずに確認し、24時間態勢なのか、営業時間に制限があるのかなどもチェックしましょう。
【するべきこと3】：対応力の確認
サービス内容は充実していて、24時間対応であったとしても、それがしっかり機能していないのでは絵に描いた餅です。
真夜中に突然、トイレが壊れて水が溢れたり、お風呂の蛇口が壊れて水が止まらなくなったりすれば、入居者が困るだけでなく、下の階の住民などにも水漏れによる損害を与えてしまうこともあります。
こうしたトラブルに焦って24時間窓口に電話したのに、すぐに手配できないので、明日以降になりますなどと言われたら、入居者は困ってしまいます。
オーナーにとっても、後から入居者や近隣住人、分譲マンションの管理組合や不動産管理会社などからクレームが入り、対応に苦慮するかもしれません。
そのため、実際の対応力について、よく確認することが大切です。
オーナーや入居者が対応を依頼した際に迅速かつ適切な方法で対応する力があるのか、その人材が揃っているかを調査しましょう。
誰がどう対応してくれるのか、実際にスタッフに接してみて親身で丁寧な対応が受けられそうかをチェックしましょう。
実際に利用しているオーナーからの情報を得て、対応力を確かめるのもおすすめです。
【するべきこと4】：費用の確認
現在の賃貸管理会社に支払う手数料が高いとコストダウンを希望している方はもちろん、サービス内容や対応力に見合った費用であるかの確認も大切です。
費用を確認するには最終的に支払う手数料ではなく、何にいくらかかるのかをチェックすることが必要となります。
複数の賃貸管理会社から見積もりを取っても、サービス内容などが異なるのに、合計額で比較しても、納得のいくサービスの提供は受けられません。
無駄なところに費用がかかっていないか、ほかの賃貸管理会社や地域の相場などに比較して、高すぎないかなど内訳も細かく確認するようにしましょう。
サービス内容と照らし合わせながら納得がいくまで検討し、コストパフォーマンスの良いところを選んでください。
【するべきこと5】：変更に伴う手続きの確認
賃貸管理会社を変更した場合に影響が受ける範囲について、しっかりと検討しましょう。
オーナーにとってはコストダウンして、空室リスクも減らせる対応を取ってもらえそうだから有利と感じても、賃貸管理会社の変更は入居者にも影響を与えます。
賃料の支払方法の変更や口座変更手続きの流れ、対応窓口の周知の仕方などスムーズにいくかを事前によく確認しておきましょう。
オーナーが入居者にいちいち案内をすることや説明をしなくても、変更する賃貸管理会社より、丁寧な説明や案内を送ってくれるサポート体制も整っていれば、より安心ができます。
賃貸管理会社変更に伴う入居者への案内をスマートにできるということは、それだけ、過去に他社からの乗り換えを受けた実績があるということを意味するからです。
多くのオーナーから納得して選ばれた、信頼できる賃貸管理会社といえるのではないでしょうか。
